| 1. |
自然環境破壊及び生態系への影響を低減するため、国際的に締結された条約、国の法律や規制及び事業所が立地する地域の条例等を上回る厳しい社内自主基準を策定し、これを遵守する。 |
| 2. |
事業活動の全ての段階において、環境への影響を科学的に評価・検討し、必要な対策を講ずる。 |
| 3. |
生産活動において、資源の最有効利用とエネルギー効率に優れたプロセス技術及び生産設備の開発を行うと共に、全ての工程における原材料の低減を図る。 |
| 4. |
電気・化石燃料等の消費効率の改善及び高効率機器の導入、廃熱の回収利用等の徹底した省エネルギー活動の展開を行う。 |
| 5. |
省資源、再生産性等に優れた生産関連資材等の購入に努めると同時に、排水・廃棄物等のリサイクルシステムを確立し、資源の有効利用の徹底を図ると共に、減量化・無害化を積極的に推進する。 |
| 6. |
地球環境の改善に積極的に貢献する「環境保護貢献商品」の研究・開発を行う。 |
| 7. |
製品の製造・販売・流通・使用・廃棄の各段階における環境負荷をできる限り低減した「環境負荷低減商品」の研究・開発を行う。 |
| 8. |
事業所の緑化を積極的に推進すると同時に、環境整備を行い、緑豊かで潤いのある快適な環境づくりを展開する。 |
